再エネオンライン講座の資料です。

1. 再生可能エネルギーをめぐる
オンライン講座

2. エネルギーの基本

3. 人類とエネルギーの歴史
50万年前
紀元前1000年
18世紀後半
1879年
1960年代
現代

4. いろんなエネルギー
運動エネルギー
エネルギー＝「仕事をする力」
熱エネルギー
運動しているものが
持つエネルギー
ものを温めるエネルギー
位置エネルギー 高い位置にあるものが
持つエネルギー
光エネルギー 明るくするエネルギー
電気エネルギー
ほかのエネルギーに
変化させることができる
エネルギー

5. エネルギー資源
エネルギー資源は時代とともに変化

6. エネルギーの利用

7. 身近なエネルギー
家庭で使うエネルギーの半分は電気

8. 電気の道のりをたどろう

9. 発電のしくみ：火力

10. 発電のしくみ：原子力

11. 発電のしくみ：水力

12. 発電のしくみ：揚水式水力発電（蓄電）

13. 発電のしくみ：太陽光

14. 発電のしくみ：風力

15. エネルギーと社会

16. 原子力発電所の事故
東日本大震災では、地震による津波によって東京電力福島第一原子力発電所も大きな被害を受けた。
原子炉から大量の放射性物質が外にもれ出すという重大な事故が起きた。

17. 発電と環境保全
水力発電と環境
二酸化炭素を出さないが、大きなダム
をつくるためには山の木々を切ったり、
集落を別の場所に移動させたり、人々
の生活や自然環境に影響をあたえる問
題もある。
すでにあるダムの放流水を活用している例
（有田川町営二川小水力発電所）
太陽光発電と環境
使用済み太陽パネルを処分する場合は
部品の種類別に適切な処理やリサイク
ルが必要。今、国ではそのためのルー
ル作りを進めている。
豪雨で壊れた太陽光パネルの仮置き場
風力発電と環境
風力発電は運転時に羽根の回る
機械音や風切り音が発生するた
め、住宅地の近くには設置しな
いなどの対策が取られている。
風力発電の風車に鳥が衝突する
バードストライクへの対応も不
可欠。
鳥が遠くからでも風車に気がつ
くよう、ブレードやタワーの下
部に目立つ色をペイントした風
車。
地熱発電と環境
地熱発電に適した地点は国立・国定
公園など自然が豊かな地域が多く、
発電所の建設には環境との調和が大
切である。発電時も大気汚染や排水、
騒音・振動などを出さない対策が取
られている。
定期的に騒音や火山性のガス、地元の観
光資源である温泉への環境調査をおこ
なっている。
（大分県玖珠郡・八丁原発電所）

18. 輸入にたよるエネルギー

19. 輸入にたよるエネルギー

20. エネルギーと地球環境
地球温暖化は人間のエネルギー利用と深い関係がある

21. 再エネを生かす

22. エネルギーミックスとは
エネルギー資源や発電方法を適したバランスになるよう
組み合わせる、という考え方だが…
さらに…「GX」とは？

23. 未来のくらしを考えよう
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）
家庭用太陽光発電
電気自動車
スマートメーター
家庭用燃料電池 蓄電池

24. 再エネの活用事例
飯舘電力株式会社
原発事故により全村避難区域となった飯
舘村の村民含む5人の有志により、平成
26年9月に設立。「原発事故で奪われた
飯舘村の風土を村民自らの手で守り、村
の未来を創る」を理念とし、着々と復興
の歩みを進める飯舘村内に49基の小規模
太陽光発電所を展開。売電収入の一部を
村の雇用創出や寄付など地域へ還元する
とともに、原発の対極である再エネを背
にして原発事故の風化防止や再エネ普及
を促進する活動に取り組んでいる。
（株）元気アップつちゆ
原発事故により全村避難区域となった飯
舘村の村民含む5人の有志により、平成
26年9月に設立。「原発事故で奪われた
飯舘村の風土を村民自らの手で守り、村
の未来を創る」を理念とし、着々と復興
の歩みを進める飯舘村内に49基の小規模
太陽光発電所を展開。売電収入の一部を
村の雇用創出や寄付など地域へ還元する
とともに、原発の対極である再エネを背
にして原発事故の風化防止や再エネ普及
を促進する活動に取り組んでいる。
会津電力株式会社
平成25年8月に地元の有志と自治体が手を組み、設立。発起人の大和川
酒造九代目当主である佐藤彌右衛門は「地域に賦存する豊かな自然資源
を活用して、原発に頼らない安心安全なエネルギーを作り出し、地域活
性化につなげよう」という理念の元、太陽光、小水力、バイオマスなど
幅広く発電事業を展開。さらに2021年から電力の小売事業を開始し、
利益を地元に還元することで、地域循環経済の推進に寄与している。
福島再生可能エネルギー
研究所（産総研）
産総研は、政府の「東日本大震災からの復興の基本方針」により、
平成26年4月に再生可能エネルギーの新たな研究開発拠点として
福島県郡山市に設立。再エネに関する世界のイノベーションハブ
を目指して、独創的な再エネ技術を福島県から発信し、日本の再
エネ技術の発展や人材育成を通じ、震災からの復興に貢献する。