ここ数年働き方改革が注目を集めていますが、その実態として「制度」を変えるのは用意ではありません。
経営陣が意を決して変える必要性があるのはもちろんですが、従業員にとっても、新しい制度のせいでムダに苦労するポイントが増えてしまうと本末転倒。制度はそう簡単には変えられないため、慎重にならざるを得ません。
そこで注目すべきはいかに業務を効率化できるかにあります。実業務にかける作業時間を減らすことができれば、必然的に働く時間も減少します。個々人ではたいした量にならずとも企業全体とすればかなりの改革に繋がる場合も。
そういった「働き方改革にもつながる業務効率化ツール」を今回ご紹介していきます。
ほんの少しの手間を省くだけも、企業規模が大きくなればなるほどその影響力は甚大です。まず手を付けられそうなところから、手を入れ、働き方改革を実現していきましょう。