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2022年度第４回アカデミック・リンク／ALPSセミナー企画 「ICTを活用した効果的な大学教育の実現に向けて」 講師：森田裕介（早稲田大学人間科学学術院教授，大学総合研究センター副所長） 日時：2022年10月26日（水）15:00-16:30 場所：千葉大学アカデミック・リンク・センター「きわみ」＋オンライン
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- 2. ⾃⼰紹介 • 早稲⽥⼤学 ⼈間科学学術院 教授 – ⼈間科学部 ⼈間情報科学科 教育⼯学系 – ⼈間科学部 通信教育課程（eスクール） – ⼤学院⼈間科学研究科 教育コミュニケーション情報科学研究領域 – ⼈間総合研究センター 研究員 – ⼤学総合研究センター 副所⻑、WPO（早稲⽥ポータルオフィス）オフィス⻑、教務部参与、 WasedaX（MOOC）PM、Waseda Vision 150 核⼼戦略4実⾏責任者、早稲⽥⼤阪学園 顧問 • 社会的活動 – ⽇本教育⼯学会（JSET） 理事、⼤会企画委員会委員⻑ – ⽇本科学教育学会（JSSE） 理事、広報委員会委員⻑ – ⼤学基準協会「効果的オンライン教育のあり⽅と評価基準・視点に関する調査研究部会」調査委員 – 私⽴⼤学連盟 総合政策センター「ポストコロナのオンライン教育のあり⽅」委員 – SARTRAS「教育著作権フォーラム」委員（⽇本私⽴⼤学団体連合会代表︓20??〜2020） – ⽂部科学省「「令和の⽇本型学校教育」の実現に向けた通信制⾼等学校の在り⽅」委員 – NPO法⼈ 全国通信制⾼等学校評価機構 理事⻑ – 東京都⽴⽴川⾼等学校 SSH運営指導委員会委員 – 東京都⽴科学技術⾼等学校 SSH運営指導委員会委員 など 専⾨︓教育⼯学 科学教育・情報教育 STEM/STEAM教育 2 2022年10⽉現在
- 3. 本⽇の内容 (1) コロナ以前の⼤学授業のオンライン化 (2) コロナ禍の⼤学授業（⼤学基準協会の調査から） 1. コロナ禍における⼤学授業の現状 (1) ポストコロナの⼤学授業 (2) これからの⼤学授業に向けて 2. ポストコロナを⾒据えた⼤学授業 3
- 4. (1) コロナ以前の⼤学授業のオンライン化 2000 1990 2020 フルオンライン授業による通信制⼤学 ・早稲⽥⼤学⼈間科学部eスクール ・サイバー⼤学 ・BBT（ビジネスブレークスルー）⼤学 など 2010 メディア授業告⽰ （平成13年⽂部科学省告⽰第51号） • インターネット授業は60単位まで • 通信制⼤学の設⽴が実現可能 「オンラインユニバーシティ調査」 ⼤学共同利⽤機関 メディア教育開発センター Copyright@Yusuke Morita 2022 4 WBT/WBL 遠隔教育 eラーニング オンライン学習 ブレンディッドラーニング CSCL (Computer Supported Collaborative Learning) JOCW JOCW創設（50⾳順） 阪⼤、京⼤、慶⼤、 東⼤、東⼯⼤、早⼤ MOOC Global MOOC (edX) 東⼤、京⼤、阪⼤ 東⼯⼤、早⼤ OE-Japan 幹事校（50⾳順） 阪⼤、九⼤、京⼤、東⼯ ⼤、東京⼤、名⼤、北⼤、 放送⼤、早⼤
- 5. 核⼼戦略4 対話型、問題発⾒・解決型教育への移⾏ WASEDA VISION 150 ブレンド 型授業 100 119 128 122 120 117 127 132 133 147 147 186 190 222 341 337 389 362 326 512 677 623 731 806 851 843 851 871 395 439 508 535 545 525 517 494 488 478 486 456 470 507 0 200 400 600 800 1,000 1,200 1,400 1,600 1,800 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 通学制（フル） 通学制（併⽤） eスクール オ ン デ マ ン ド 授 業 科 ⽬ 数 年 度 オンデマンド授業科⽬数 1,600科⽬ 9,120 12,432 12,005 16,525 20,834 19,185 23,515 29,368 33,343 39,368 38,910 36,546 36,153 38,572 10,007 10,619 13,806 14,026 12,318 29,736 38,011 32,095 34,527 36,851 37,235 37,000 39,059 41,400 7,045 8,137 9,093 9,049 8,200 7,784 7,619 7,489 7,620 7,029 6,721 6,701 7,332 7,596 0 10,000 20,000 30,000 40,000 50,000 60,000 70,000 80,000 90,000 100,000 2006 2007 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 通学制（フル） 通学制（併⽤） eスクール オ ン デ マ ン ド 授 業 科 ⽬ の 延 べ 履 修 者 数 年 度 オンデマンド授業履修者数 87,568名 コロナ前（2019年度）の オンデマンド授業データ (2013年のHPから) 森⽥裕介（2017）ブレンディッドラーニングによる学修時間の増⼤，⼤学時報，66(376)︓54-59
- 6. ブレンド型授業（反転授業） https://www.waseda.jp/inst/ches/ctlt/faculty/goodpractice/ 向後千春ほか（2012）⼤学におけるeラーニングと グループワークを組み合わせたブレンド型授業の 設計と実践、⽇本教育⼯学会論⽂誌 36(3), 281-290. 1. コロナ前の⼤学授業の動向 (2) 早稲⽥⼤学の事例
- 8. (2) コロナ禍の⼤学授業 https://www.juaa.or.jp/common/docs/research/lab_online_report_01.pdf 公益財団法⼈⼤学基準協会（JUAA）⼤学評価研究所 効果的オンライン教育のあり⽅と評価基準・視点に関する調査研究部会 委員メンバー（50⾳順） • ⼭⽥礼⼦（同志社⼤学） • ⽩川優治（千葉⼤学） • 鈴⽊克明（熊本⼤学） • 堀井祐介（⾦沢⼤学） • 森⽥裕介（早稲⽥⼤学） • ⼭本眞⼀（元筑波⼤学、元広島⼤学、元桜美林⼤学） 「効果的オンライン教育のあり⽅と 評価基準・視点に関する調査研究報告書」 2021/9/22
- 17. ⼩規模（1000未満︓107⼤学） 中規模（1000以上5000未満︓222⼤学） ⼤規模（5000以上︓123⼤学） 引⽤︓「効果的オンライン教育のあり⽅と評価基準・視点に関する調査研究報告書」p5
- 18. オンライン授業の環境整備（設置形態別） 設置形態 実施時期 学習履歴を記録で きる学習管理システ ムなどの整備 授業動画をストリー ミングするための環境 の整備 リアルタイムで授業を 実施するためのアプリ ケーションやシステム の開発 授業動画を収録す るためのスタジオ等の 環境整備 教員がオンライン授 業を作成するための アプリケーションの開 発 その他 特に取り組んでいな い 43 32 9 21 8 8 6 76.8% 57.1% 16.1% 37.5% 14.3% 14.3% 10.7% 18 22 19 26 4 15 3 32.1% 39.3% 33.9% 46.4% 7.1% 26.8% 5.4% 22 11 0 3 2 5 12 37.9% 19.0% 0.0% 5.2% 3.4% 8.6% 20.7% 9 25 15 26 0 19 8 15.5% 43.1% 25.9% 44.8% 0.0% 32.8% 13.8% 197 120 42 64 28 19 59 58.1% 35.4% 12.4% 18.9% 8.3% 5.6% 17.4% 72 165 105 130 23 70 25 21.2% 48.7% 31.0% 38.3% 6.8% 20.6% 7.4% 262 163 51 88 38 32 77 57.8% 36.0% 11.3% 19.4% 8.4% 7.1% 17.0% 99 212 139 182 27 104 36 21.9% 46.8% 30.7% 40.2% 6.0% 23.0% 7.9% 2020年度に実施 2019年度までに実施 2020年度に実施 2019年度までに実施 2020年度に実施 国⽴⼤ n =56 公⽴ n =58 私⽴ n =339 合計 n =453 2019年度までに実施 2020年度に実施 2019年度までに実施 引⽤︓「効果的オンライン教育のあり⽅と評価基準・視点に関する調査研究報告書」p61
- 19. オンライン授業の環境整備（規模別） ⼤学の規模 実施時期 学習履歴を記録で きる学習管理システ ムなどの整備 授業動画をストリー ミングするための環境 の整備 リアルタイムで授業を 実施するためのアプリ ケーションやシステム の開発 授業動画を収録す るためのスタジオ等の 環境整備 教員がオンライン授 業を作成するための アプリケーションの開 発 その他 特に取り組んでいな い 33 18 10 10 2 6 28 30.8% 16.8% 9.3% 9.3% 1.9% 5.6% 26.2% 22 42 24 35 5 21 13 20.6% 39.3% 22.4% 32.7% 4.7% 19.6% 12.1% 126 71 21 36 9 10 44 56.5% 31.8% 9.4% 16.1% 4.0% 4.5% 19.7% 48 112 63 100 12 41 18 21.5% 50.2% 28.3% 44.8% 5.4% 18.4% 8.1% 103 74 20 42 27 16 5 83.7% 60.2% 16.3% 34.1% 22.0% 13.0% 4.1% 29 58 52 47 10 42 5 23.6% 47.2% 42.3% 38.2% 8.1% 34.1% 4.1% 262 163 51 88 38 32 77 57.8% 36.0% 11.3% 19.4% 8.4% 7.1% 17.0% 99 212 139 182 27 104 36 21.9% 46.8% 30.7% 40.2% 6.0% 23.0% 7.9% 合計 n =453 2019年度までに実施 2020年度に実施 5000⼈未満 n=223 2019年度までに実施 2020年度に実施 5000⼈以上 n =123 2019年度までに実施 2020年度に実施 1000⼈未満 n =107 2019年度までに実施 2020年度に実施 引⽤︓「効果的オンライン教育のあり⽅と評価基準・視点に関する調査研究報告書」p62
- 20. 情報管理やセキュリティに関する注意喚起 202 180 246 68 84 88 75 72 54 96 教 員 向 け の 情 報 セ キ * リ テ - セ ミ ナ 0 等 の 定 期 的 な 開 催 学 生 向 け の 情 報 セ キ * リ テ - セ ミ ナ 0 等 の 定 期 的 な 開 催 教 員 や 学 生 の 情 報 イ ン シ デ ン ト を 担 当 す る 部 門 の 設 置 そ の 他 特 に 対 応 し て い な い 6 情 報 管 理 や セ キ ュ リ テ ィ 等 に 関 す る 注 意 喚 起 の た め に 、 ① 「 2 0 1 9 年 度 ま で に 実 施 し た も の 」 ② 「 2 0 2 0 年 度 に 実 施 し た も の 」 の そ れ ぞ れ 、 該 当 す る も の を 以 下 よ り 選 択 し て く だ さ い 。 （ 複 数 選 択 可 ） 2019年度までに実施 2020年度に実施 引⽤︓「効果的オンライン教育のあり⽅と評価基準・視点に関する調査研究報告書」p75
- 21. 123 84 103 56 157 66 39 48 121 127 著 作 権 や 知 的 財 産 に 関 す る 教 員 向 け セ ミ ナ 4 等 の 定 期 的 な 開 催 著 作 権 や 知 的 財 産 に 関 す る 学 生 向 け セ ミ ナ 4 等 の 定 期 的 な 開 催 著 作 権 に 関 す る 質 問 等 を 担 当 す る 部 門 の 設 置 そ の 他 特 に 対 応 し て い な い 7 著 作 権 に 関 す る 注 意 喚 起 の た め に 、 ① 「 2 0 1 9 年 度 ま で に 実 施 し た も の 」 ② 「 2 0 2 0 年 度 に 実 施 し た も の 」 の そ れ ぞ れ 、 該 当 す る も の を 以 下 よ り 選 択 し て く だ さ い 。 （ 複 数 選 択 可 ） 2019年度までに実施 2020年度に実施 引⽤︓「効果的オンライン教育のあり⽅と評価基準・視点に関する調査研究報告書」p76
- 22. 「効果的オンライン教育のあり⽅と評価基準・ 視点に関する調査研究報告書」のまとめ • オンライン教育そのものについての否定的⾒解は少なく、 今後の⼤学教育のあり⽅を規定する重要な要素として、 これを積極的な姿勢で評価している • オンライン教育の推進のためには、ハード⾯、ソフト⾯ で多くの課題があり、それらの克服が必要である • 教育のデジタル化時代を⾒越して、⼤学ではこれまでの 授業運営とは異なるさまざまな構想と展望を持ち、 準備を進めようとしていることが窺える
- 23. 早稲⽥⼤学 ⼤学総合研究センター FD推進・TA育成 オンライン授業⽀援 授業コンサルテーション 教員のITサポート MOOCs（edX + JMOOC） CTLT: Center for Teaching, Learning, and Technology
- 24. 事例︓早稲⽥⼤学（2020年度） 年⽉ 事例 2020.4.1 ⼤学総合研究センターCTLT拠点開設（Eduカウンター＋Techカウンター）※ 2020.4.5 教員向けTeach Anywhere、学⽣向けLearn Anywhereのサイト開設（情報企画部）※ 2020.4.13-16 CTLTセミナー（担当 森⽥︓登録者数延3310名）︓「学びを⽌めない」ことを前提にした オンライン授業初⼼者である教員に⼿が届くような授業の作り⽅※ 2020.5.3 総額5億円の学⽣緊急⽀援の発表 2020.5.7 通信費負担軽減⽀援︓モバイルWiFiルータ900台、PC貸与500台、携帯端末購⼊割引制度 2020.5.11 春学期授業開始︓初⽇に45,632ユーザー(実数)が延約25万回のログイン（トラブルなし） 2020.6.22 キャンパス開⾨、予約制で対⾯サービスを再開（4⽉1800件、5⽉6300件・・・） 2020.7.6 事務所窓⼝開室・学⽣⽤のオンライン授業スペースを各キャンパス内に限定解放 2020. 8.3-22 春学期オンライン授業アンケートを実施︓学⽣、教員、TA、職員を対象とした全学調査○ 2020.9.25 学内に授業アンケート結果を公開︓秋学期の授業における留意点を⽰唆○ 2020.9-2021.3 空調設備の改修（7.5億円）○ 2021.2.3-17 秋学期オンライン授業アンケートを実施︓学⽣、教員、TA、職員を対象とした全学調査○ ※︓森⽥裕介，向後千春（2020）早稲⽥⼤学のオンライン授業の取組みと課題，⼤学教育と情報．170: pp.17-22 ○︓森⽥裕介（2021）ポストコロナを⾒据えた⼤学授業のデジタル変⾰，⼤学教育と情報．2021(1)︓5-9
- 26. 事例︓早稲⽥⼤学（2021年度） 年⽉ 事例 2021.4.2 CTLT新任教員セミナー（⼤総研・⼈科 森⽥裕介 教授） 2021.5.24 第１回Faculty Café「教育と研究のための著作権講座」（法学学術院 上野達弘 教授） 2021.5.28 CTLT委員会講演「学修成果の測定について」（京都⼤学 松下佳代 教授） 2021.6.9 第２回Faculty Café「教育者としてのあり⽅を⾃ら⾒出す 〜TPチャート作成を通したリフレクション〜」（東京⼤学 栗⽥佳代⼦ 教授） 2021.7.13 第３回Faculty Café「Online Collaborative Learning」（⽶国ワシントン⼤学 Wei Zuo 博⼠） 2021.9.7 CTLTセミナー「ハイブリッド型授業セミナー︓ これからの授業の形〜ブレンド型授業編」 （担当︓⼤総研 阿部真由美・森⽥裕介） 2021.9.24 CTLT委員会「認証評価について」（教育総合科学学術院 濱中淳⼦ 教授） 2021.10.26, 27 CTLTミニセミナー「Zoom⼊⾨」「Moodle⼊⾨」 2021.11.12 第４回Faculty Café「学習者中⼼のシラバス作成法」（⼤阪⼤学 ⼤⼭牧⼦ 助教） 2021.12.10 第５回Faculty Café「社会完成活動としての聞く⾏為」（明治⼤学 岸磨貴⼦ 准教授） 2022.1.13, 2.8, 2.25 CTLTミニセミナー「Moodle初級1（動画コンテンツの登録）」 「Moodle初級2（評定の付け⽅） 」「Moodle初級3（⼩テストの作成）」 2022.3.14 CTLTセミナー「ブレンド型授業のデザイン︓対⾯とオンラインを効果的にブレンドするには」 （担当︓⼤総研 阿部真由美・森⽥裕介）
- 27. 本⽇の内容 (1) コロナ以前の⼤学授業のオンライン化 (2) コロナ禍の⼤学授業（⼤学基準協会の調査から） 1. コロナ禍における⼤学授業の現状 (1) ポストコロナの⼤学授業 (2) これからの⼤学授業に向けて 2. ポストコロナを⾒据えた⼤学授業 27
- 28. (1) ポストコロナの⼤学授業 ⼀般社団法⼈ ⽇本私⽴⼤学連盟 総合政策センター 提⾔「ポストコロナ時代の⼤学のあり⽅ 〜デジタルを活⽤した新しい学びの実現〜」 2021/8/3 https://www.shidairen.or.jp/topics_details/id=3330 2022/8/18 「ポストコロナのオンライン教育のあり⽅」
- 29. 事例︓早稲⽥⼤学 • 対⾯授業（⾯接授業） – 情報提⽰（板書やスライドなど）＋質疑応答＋議論 • オンライン授業（60単位上限の制限あり） – オンデマンド配信による授業 • 講義映像を異時送信する授業（BBSによる質疑応答などは必須） – リアルタイム配信による授業 • 講義映像を同時送信する授業（双⽅向による質疑応答などを含む） • ハイブリッド授業 – ブレンド型授業 • 対⾯授業＋オンデマンド配信授業（反転授業） • オンデマンド配信授業＋対⾯授業 – ハイフレックス型授業 • 対⾯授業をリアルタイム配信する双⽅向授業 ⽂部科学省（2021）学事⽇程等の 取扱い及び遠隔授業の活⽤に係る Ｑ＆Ａ （5⽉14⽇付） • オンデマンド授業が半分以下 なら対⾯授業とみなす • ハイフレックス授業は対⾯授 業とみなす （2023年度から100分授業に移⾏） メディア授業告⽰ （平成13年⽂部科学省告⽰第51号） • インターネット授業は60単位まで • 通信制⼤学の設⽴が実現可能
- 30. ハイブリッド授業 ハイフレックス型授業 • 学⽣が同じ内容の授業を、オンラインでも 対⾯でも受講可能 • 教員は対⾯で授業を⾏い、学⽣は⾃⾝の状 況に応じて対⾯授業を受講するか同期双⽅ 向型のオンライン授業を受講するかを選択 ブレンド型授業 • 授業の⽬的にあわせて、対⾯授業、オンデ マンド授業、リアルタイム授業を組み合わ せて授業を実施 • 反転授業は、ブレンド型授業の⼀形態で、 効果が検証されたもの 出典︓京都⼤学⾼等教育研究開発推進センター https://www.highedu.kyoto-u.ac.jp/connect/teachingonline/hybrid.php メリット 学⽣は、オンライン授業を受けるか対⾯授 業を受けるか選択可能 対⾯授業の実施が不可能になった場合にも、 フルオンライン授業への移⾏が容易 デメリット 教室からの配信環境の設定が必要 教室と対⾯の両⽅の学⽣に注意しながら 授業を⾏うため教員の負荷は増⼤ メリット 各回の授業の⽬的にあわせて対⾯、オンラ インを選択するため、教育効果が⾼い 対⾯での反応とオンラインでの反応の両⽅ を確認しながら授業実施可能 デメリット 全員が対⾯授業に参加する回がある場合は、 ⼗分な広さの教室を確保する必要がある。 オンラインしか参加できない学⽣に対して は、対⾯と全く同じ効果は⾒込めない
- 33. オンデマンド授業 or ハイブリッド授業 • オンデマンド授業 – 100⼈以上の受講者・⼤規模教室が必要な科⽬ – 講義を主体とした⼀⻫授業形態を中⼼とした科⽬ – 知識やスキルを習得することに重点を置いている科⽬ • ハイブリッド授業 – ゼミなどの少⼈数科⽬や100⼈未満の中規模な科⽬ – グループでの議論や発表をする科⽬ – 課題を解決したりアイディアを創出したりする科⽬ – コミュニケーションやコラボレーションをする科⽬ ⾃宅でも できること 教室でなければ できないこと
- 34. ハイフレックス授業対応教室の整備 キャンパス 教室数 整備済 早稲⽥ 389（179） 160（115） ⼾⼭ 67（30） 50（13） ⻄早稲⽥ 76（58） 42（40） 所沢 59（33） 41（15） 東伏⾒ 18（10） 11（10） 合計 609（310） 304（193） カッコ内は定員50名以上の教室（内数） 森⽥裕介（2021）ポストコロナを⾒据えた⼤学授業のデジタル変⾰，⼤学教育と情報，174︓pp.5-9
- 36. 授業のデジタル改⾰（DX） 「教場の授業を置き換える」 ・板書授業をライブ配信 ・授業資料をデジタル化 「オンライン授業の⼯夫」 ・動画を⼯夫して視聴を促す ・スライドを⼯夫して注意をひく 「ハイブリッド授業の実践」 ・対⾯授業とオンライン授業の組合せ ・学習管理システムの機能活⽤ 「新しい授業観へ」 ・履修主義から修得主義へ ・学習履歴とAIによる個別最適な学び 増進 Enhancement 転換 Transformation 置換 Substitution 機能はそのままでツールを置換する 拡張 Augmentation 機能を改善しツールも置換する 改良 Modification タスクの再デザインをする 再定義 Redefinition 従来の想像を超えた新タスクを創造する SAMRモデル Puentedura, R. (2006) 森⽥裕介（2021）ポストコロナを⾒据えた⼤学授業のデジタル変⾰，⼤学教育と情報．2021(1)︓5-9 Environment
- 38. インストラクショナルデザイン（ID） 構成主義的教授設計理論 認知主義的教授設計理論 ⾏動主義的教授設計理論 学習者の熟達度 低 ⾼ 学 習 課 題 低 次 ⾼ 次 鈴⽊（2005）に森⽥が加筆した図 ペーパーテスト・技能修得 論理的・批判的思考 問題発⾒・解決 創造性 記憶・学習の転移 メタ認知、理解度 参考︓鈴⽊克明（2005）教育・学習のモデルとICT利⽤の展望︓ 教授設計理論の視座から, 教育システム情報学会誌, 22(1), 42-53 活⽤型 アクティブ ラーニング 修得型 ゲーム学習 Pedagogy
- 39. •効率よく記憶する勉強 •⼈間の情報処理モデル •記憶の⼆重符号化理論 •認知負荷理論 •メタ認知 •訓練/修得させる指導 •効果の法則（飴と鞭） •強化の法則（ドリル） •板書&ノート 教育観の変遷 ⾏動主義 認知主義 •知識を構成する学び •協調学習（グループ） •実践共同体 •認知的徒弟制 知識伝承 学習効率 1950〜1990年代 1980〜2010年代 2000〜2030年代 構成主義 学習⽀援 Copyright@Yusuke Morita 2022 ⾼度経済成⻑期の ⼯場労働者の育成 情報社会における 知的労働者の育成 ファシリテータ としての教員 Pedagogy 「⾃分の受けた 教育の再⽣産」 からの脱却